税理士のセカンドオピニオンって必要?

増田利幸税理士事務所 054-291-6161

営業時間 8:30 - 17:30 (土・日・祝日除く)

税理士のセカンドオピニオンって必要?

近年よく耳にするようになったセカンドオピニオンという言葉があります。

一般的には、病院に通われている方等に、よく使われる言葉として浸透しているのではないでしょうか?

例えば、かかりつけの病院があったとしても、他の検査や相談、客観的な病状のアドバイスを受ける為に、いつも行っている病院とは違う病院へ受診する事を言います。

今回は、このセカンドオピニオンという存在が税理士にも必要なのかどうかについて、様々な視点から解説させて頂きたいと思います。

1.税理士のセカンドオピニオンって?

まず、税理士のセカンドオピニオンってどんなものなのでしょうか?

例えば、契約をしている、若しくはいつも依頼をかけている税理士とは違う税理士に、仕事の相談や依頼をかけたり、コンサルティングを行って貰う事を、税理士のセカンドオピニオンと言います。

つまり、いつも頼んでいる税理士事務所に、少し不安や不満を感じるようになった場合や、顧問契約をしている税理士と契約破棄を考えており、違う事務所を探して顧問契約したいと考える場合等が多くなります。

これは、前書きにもあるように病院のセカンドオピニオンと変わりありませんね。

いつも頼んでいる税理士で事足りるのであれば、セカンドオピニオンは必要ないと考えます。

しかし、この部分に関しては、今の税理士で力不足かもしれないと考えたりする場合等も、同じように依頼料を払うのであれば、問題をより深く解決できるような税理士にお願いするのは必然的な事でもあります。

もちろん、依頼をしたお客様側の情報は、税理士の守秘義務で守られますし、従来からお願いしてきた税理士や、顧問税理士に情報が漏れてしまうと言う心配はありませんから、その点では、何か思う節がある場合は、自由にお願いする事も1つの策だと言えるでしょう。

2.セカンドオピニオンはどこでも頼めるの?

実は、税理士事務所の中には、セカンドオピニオンを断られる事務所も存在します。

例えば、顧問契約している税理士が元々居たとして、不満があり、別の税理士事務所にお願いしようと考えたとします。

しかし、相談するだけであれば受けてくれたりするのですが、実際に顧問契約の話になると、現在の顧問税理士との契約を切ってからにして欲しいと言う税理士事務所もあります。

しかしながら、それとは別で、大々的にセカンドオピニオンとして実績を積んでいる税理士事務所もあります。

お願いするのであれば、一度その辺を確認した上で、相談されてみると良いのではないでしょうか。